Craif株式会社（所在地：東京都文京区、CEO：小野瀨 隆一、以下Craif）は、国立研究開発法人国立がん研究センター（所在地：東京都中央区、理事長：中釜 斉、以下国立がん研究センター）と共同研究契約を締結しました。本契約の締結により、国立がん研究センター東病院（所在地：千葉県柏市、病院長：大津 敦）と卵巣癌におけるPARP阻害剤に対する腫瘍免疫応答の解明と臨床的意義に関する研究を進めてまいります。

■研究概要

　日本における卵巣癌の罹患者数は2018年で13,049人（*1）、死亡率（対人口10万人）は7.5人となっています（*2）。卵巣は骨盤内臓器であるために、腫瘍が発生、増殖しても初期段階では自覚症状に乏しく、初診時約半数の症例がIII、IV期の進行癌であると言われています（*3）。近年の治療法の進歩により治療成績は向上してきているものの、初回治療の後、約７割が3年以内に再発を来します（*4）。そのため、III期の5年生存率は46%、IV期は25.1%となっており、長期生存率は依然不良な状況です。本研究では、卵巣癌患者でPARP阻害剤を投与する患者において、治療前後の尿中miRNAの網羅的解析を行います。これにより、卵巣癌微小環境の治療前後の変化を捉え、PARP阻害剤を投与すべき患者選択を非侵襲的かつ簡易な尿検査で実現できる可能性があります。

出典：
（*1）国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」（全国がん登録）
（*2）国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」（厚生労働省人口動態統計）
（*3）日本産婦人科学会婦人科腫瘍委員会報告2017年度患者年報
　　　http://plaza.umin.ac.jp/~jsog-go/kanja_nenpou/kanja_2017.pdf
（*4）Ledermann JA, Raja FA, Fotopoulou C, et al. Newly diagnosed and relapsed epithelial ovarian carcinoma: ESMO Clinical Practice Guidelines for diagnosis, treatment and follow-up. Ann Oncol 2013;24 Suppl 6:vi24-32.